国際経済学と貿易摩擦

 

国際経済学とはどんな分野？

 

国際経済学というのは、国と国との経済活動を分析の対象として研究を行う学問のことを意味しています。

 

 

基礎的なことを学んで国際社会の動きに敏感になることがこの学問の狙いでもあります。

 

 

勉強のポイント

 

経済学というのはミクロ経済とマクロ経済に分かれており、貿易論を下にした学問がミクロ経済であり、国際経済学の中心を担っています。

 

他方、マクロ経済に関しては国際金融論に基づいた分析が必要になります。

 

どちらの学問も経済学を学ぶ上で大変重要な学問であることから、基礎的な事柄や用語解説については学部生のうちにしっかりと学んでおく必要があります。

 

おそらく経済学部の一年または二年時には、総論としてミクロ経済とマクロ経済について学ぶことが想定されており、

 

その後の専門分野を選択しても、ミクロ経済とマクロ経済に関しては基本的な事項となるため、しっかりと基礎を学んでおくことで応用することができると考えています。

 

大学に入ってすぐはついつい遊んでしまうという方も多いようですが、勉強のポイントとしては、基本的なことは一年または二年時にしっかりとマスターしておくことがとても重要なのです。

 

 

避けて通れない問題：貿易摩擦

 

貿易摩擦とは？

 

国際経済学において、新聞の経済面などでも注目されているのが貿易摩擦です。

 

貿易論に基づいて考えると、貿易というのは国と国が貿易を行うことによって利益を出すことを双方が目的としている分野です。

 

どちらもウィンウィンの関係になることは経済理論上ではなかなか難しいことであり、現実はどちらかが利益を出し、どちらかの国が損失を出すことが一般的です。

 

これが激化すると国際間の摩擦に発展し、それが貿易摩擦という形で現れてきてしまいます。

 

少し古いですが、1990年代前半は日米貿易摩擦が激化していた時代であり、アメリカの強硬な姿勢によって日本の、特に繊維業界は大きな打撃を受ける結果となりました。

 

これについては、日本の経済学者や国際経済学者等によって詳しい研究と分析がなされており、

 

このような状況に陥らないための政治的努力やTPPにおける日本政府側のタフな交渉力を見ると、日米貿易摩擦の時の教訓が活かされていることがよく分かるでしょう。

 

近年の貿易摩擦問題

 

最近では、中国とアメリカが経済摩擦を起こしており、互いに関税に重税を掛けることによって激しい貿易戦争を繰り広げています。

 

日本はその横で知らぬ顔をすることができるはずもなく、エコノミストや経済アナリストはこの米中貿易戦争に対する警笛を鳴らしています。

 

互いに譲歩することなく重関税の応酬を続けている米中ですが、これが長期戦になると双方の国内経済にも影響が出てきてしまうので、看過することができない問題です。

 

中国の狙いは今後世界的な製造大国としてその地位を拡大することで、そのための産業政策として「中国製造2025」を発表しました。

 

今回のアメリカの追加関税は、主にこの政策に基づいて重点的に追加関税を課していることから、乱暴な言い方になりますが、積極的に中国経済を潰しに来ていることが手に取るように分かります。

 

課税対象の品目を細かく見ていくと、中間財や資本財が多く、半導体や産業ロボットといったハイテク分野に集中していることから、中国がこれから世界に出ていこうとしている分野を意図的に潰しに来ていることがよく分かるのです。

 

まとめ

 

まとめると、国際経済摩擦については国際経済学の主要関心事項であり、経済学者も多大な関心を持って日々の研究に励んでいます。

 

また、社会人として日本の企業に努めた場合には大変役に立つ学問であることから、大学生の間に総論から経済用語についてしっかりと基礎を学んでおくことで、社会に出てからも大学で学んだことを活かすことができるのです。

 

難しく感じるかもしれませんが、実は身近な問題でもあるのです。